GPSで浮気調査は違法？使う前に必ず知っておくこと

逮捕イメージ

私達が自力で浮気調査をする手段として、GPS発信機をレンタルして使う方法があります。

探偵に依頼する場合と比べ、費用を半分以下に抑えることが出来るのが魅力で、誰でも気軽に探偵気分を味わえるツールとして人気を博しています。

そこで気になるのが、GPS発信機は”盗聴器”や”隠しカメラ”と同じ様にグレーなイメージがあるという点です。今回はGPS発信機の違法性について徹底的に掘り下げていきましょう。

GPS発信機を仕掛けること、その行為自体に違法性はありません。ただし、仕掛けるにあたって様々な法に触れることは多いです。

例えば隣の家の車に仕掛けるとすると、敷地内に入ることになるので「住居不法侵入」にあたります。ストーカー目的なら「ストーカー規制法」にあたりますし、「プライバシーの侵害（名誉毀損）」で訴えられてしまうことにもなります。

逆にGPSを仕掛けても違法にならない時、それは「配偶者の浮気の有無を調べる時」です。

万が一GPSを仕掛けたことがバレて『訴えてやる！』となったとしても、浮気を調べるという正当な理由がある場合は不問となるケースが多く見受けられます。

浮気調査を目的としていても、浮気相手に対してGPSを使用すると前述の通り法に触れる可能性は高いです。

ここまでをまとめると、

配偶者に対してGPSを使用する＝ ◯

他人に対してGPSを使用する = ×

ということになります。自分で浮気調査をするときは、この事をよく頭に入れておきましょう。

GPS以外の浮気調査で違法になること

警察官

GPS発信機を使う方法以外にも、浮気調査で法に触れることがあるものはいくつもあります。

その中で、私達の身近にありそうなものを上げてみましょう。

浮気調査をしようと思ったら、まずは配偶者のスマホをチェックする方がほとんどだと思います。

実は、スマホにアプリをインストールしておくだけで相手の位置情報や電話の履歴、メッセージアプリの内容などを傍受できるアプリがあるのですが、これは「不正指令電磁的記録に関する罪」にあたります。

実際に、このようなアプリを妻のスマホに勝手にインストールした男性が、2015年の春に逮捕されています。例え配偶者であっても、本人の許諾なしに行うと犯罪として成立してしまうので、絶対にやらないようにしましょう。

LINEやFacebookのような多くの人が利用するアプリは、他人が他の端末から簡単にログインできないようになっています。しかし、IDやパスワードが夫婦なら簡単に予想できそうなものにしていた場合、何回か試しているうちにログインできてしまうこともあります。

他人のパスワードなどを不正に取得（まぐれ当たりでも）すると「不正アクセス禁止法」にあたります。間違っても、本人になりすまして浮気相手の情報を探ろうとは考えないでください。

このように、浮気調査には様々なリスクが伴います。まずはGPS発信機で浮気に確証を得たら、迷わず専門家に相談するのが得策と言えるでしょう。

本サイトでは浮気調査に使えるGPS発信機を紹介しています。以下に有料レンタルショップを掲載しているので、浮気調査を考えている方は参考にしてみてください。